最終更新日:2026年9月1日
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まず結論
ITサービスを廃止するときは、そのサービスで使っていた資産をすべて消せばよいわけではありません。
まず資産を洗い出し、廃止するサービス専用の資産か、他サービスと共有している資産かを確認します。
試験では、次の判断基準が重要です。
不要資産を残す
→ コスト・ライセンス・容量の無駄
必要な共有資産まで消す
→ 他サービスの障害・インシデント
つまり、「除去すべきでない資産を誤って除去した結果」を問われたら、他サービスへの影響を疑うのがポイントです。
直感的な説明
例えば、サービスAとサービスBが同じデータベースを利用しているとします。
サービスA ─┐
├→ 共通DB
サービスB ─┘
サービスAを廃止するからといって、共通DBまで削除するとどうなるでしょうか。
サービスAを廃止
↓
共通DBも削除
↓
サービスBがDBを利用できない
↓
インシデント発生
問題は「サービスAの資産を消したこと」ではなく、共有関係を確認せずに必要な資産まで消したことです。
定義・仕組み
ITサービスを廃止するときは、サーバやソフトウェアだけでなく、そのサービスに関係する資産を広く確認します。
例として、次のようなものがあります。
- サーバや仮想マシン
- ストレージ
- ネットワーク機器・設定
- データベース
- ソフトウェア
- ライセンス
- アカウント・権限
- バックアップ
- 運用手順書や構成情報
大切なのは、「その資産を誰が使っているか」まで確認することです。
廃止時の基本的な流れ
1. 廃止対象サービスを確認
2. 関連する資産を洗い出す
3. 資産の依存関係を確認
4. 専用資産と共有資産を切り分ける
5. 不要な資産だけを除去・解放する
6. 他サービスへの影響がないことを確認する
専用資産と共有資産
サービスAだけが利用
→ 専用資産
→ 廃止に伴って除去候補
サービスAとBが利用
→ 共有資産
→ Aを廃止しても安易に除去しない
この切り分けができていないと、別のサービスへ影響を与える可能性があります。
公式の出題範囲やシラバスは、IPA:基本情報技術者試験 から確認できます。
科目Aでどう出る?
科目Aでは、ITサービス廃止時の資産管理について、何を誤るとどんな問題が起きるかという形で問われます。
まず、問題文の原因を見ます。
削除不足の場合
不要な資産を残したままにすると、次のような問題につながります。
- 不要な保守料金を払い続ける
- 不要なライセンスを保持する
- ストレージやサーバ資源を無駄に使う
- 不要なアカウントや設定が残る
判断語は 「無駄」「余分なコスト」「不要資産が残る」 です。
削除しすぎた場合
必要な共有資産まで除去すると、他サービスに影響します。
共有DBを削除
→ 別サービスが停止
共有ネットワーク設定を削除
→ 別サービスが通信不能
共有ライブラリを削除
→ 別システムが動作しない
判断語は 「他サービスへの影響」「障害」「インシデント」 です。
どんな場面で使う?
この考え方は、次のような場面で重要です。
- 古いシステムを廃止する
- クラウドサービスから退去する
- サーバを撤去する
- ソフトウェア契約を終了する
- 不要アカウントや権限を削除する
- システム統合で旧サービスを停止する
特に、長期間運用したシステムでは、当初は専用だった資産が後から他サービスにも利用されていることがあります。
そのため、「昔からそのサービス用だったから消してよい」と決めつけず、現在の依存関係を確認することが重要です。
よくある誤解・混同
廃止するサービスの資産は全部削除する
誤りです。
廃止対象サービスが使っていても、他サービスと共有している資産は残す必要があります。
サービスを廃止
≠
関連資産を全部削除
不要資産を残すことと、必要資産を消すことは同じ問題
違います。
不要資産を残す
→ 無駄・コスト
必要資産を消す
→ 他サービスの障害
問題文がどちらを聞いているかを確認します。
ライセンスは形がないので資産ではない
誤りです。
ソフトウェアライセンスや契約も管理対象です。不要な契約を残せば、継続的なコストにつながります。
廃止作業は対象サービスだけ見ればよい
誤りです。
共有資産や依存関係があるため、周辺サービスへの影響確認が必要です。
まとめ(試験直前用)
- ITサービス廃止時は、関連資産をまず識別する
- 専用資産と共有資産を切り分ける
- 不要資産を残すと、コスト・容量・ライセンスの無駄になる
- 必要な共有資産を消すと、他サービスの障害につながる
- 「除去すべきでない資産を誤って除去」→ 他サービスへの影響を疑う
覚える一文はこれです。
消す前に、誰が使っている資産かを確認する。