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最終更新日:2026年11月13日

まず結論

EC(Electronic Commerce:電子商取引)とは、インターネットなどの電子的なネットワークを利用して、商品やサービスの取引を行うことです。

基本情報技術者試験では、次のように判断すると選択肢を切りやすくなります。

ネットワークを利用する
+
商品・サービスを取引する
→ EC

代表的な取引形態は、次の3つです。

分類 取引する当事者 代表例
BtoB 企業と企業 部品の電子発注、Web-EDI
BtoC 企業と消費者 ネットショップ、バーチャルモール
CtoC 消費者と消費者 フリマアプリ、ネットオークション

単にITを利用するだけではなく、商取引そのものを電子的に行っているかを見るのがポイントです。

直感的な説明

ECは、店舗や紙の注文書だけに頼らず、ネットワーク上で売買を行う仕組みです。

例えば、次のような取引がECに当たります。

企業がWebサイトで商品を販売する
企業同士がネットワーク経由で部品を発注する
個人同士がフリマアプリで商品を売買する

一方、会社のWebサイトで商品情報を閲覧しただけでは、必ずしもECとはいえません。

情報を見るだけ
→ ECとは限らない

注文・契約・決済などを行う
→ EC

ECでは、誰と誰が取引するかによって、BtoB・BtoC・CtoCなどに分類されます。

定義・仕組み

ECは、Electronic Commerce の略です。

Electronic
→ 電子的な

Commerce
→ 商取引

BtoB

BtoBは、Business to Business の略で、企業同士の取引です。

企業
↓
企業

例えば、メーカーが部品会社へ材料を発注する取引などが当てはまります。

Web-EDIのように、企業間で注文書や請求書などの取引データを交換する仕組みも、BtoBと関係します。

BtoC

BtoCは、Business to Consumer の略で、企業と消費者の取引です。

企業
↓
消費者

企業が運営するネットショップや動画配信サービス、複数の電子店舗が集まるバーチャルモールなどが代表例です。

CtoC

CtoCは、Consumer to Consumer の略で、消費者同士の取引です。

消費者
↓
消費者

フリマアプリやネットオークションなどが代表例です。

CtoCでは取引相手を直接よく知らない場合があるため、代金の受渡しを第三者が仲介するエスクローサービスが使われることがあります。

エスクローサービスとは?第三者が代金を預かる決済の仕組み

eマーケットプレイスとバーチャルモールの関係

eマーケットプレイス(electronic marketplace)は、インターネット上で複数の売り手と買い手が出会い、商品・サービスなどを取引するための電子的な市場です。

例えば、複数の部品メーカーと購入企業が参加する企業間の取引サイトを考えます。

売り手:部品メーカーA・B・C
             ↓ 出品・条件提示
    eマーケットプレイス
             ↑ 検索・発注
買い手:製造会社X・Y

市場の運営者が売り手と買い手を結び付け、商品検索や発注、決済などの仕組みを提供する場合があります。「直接取引」は、必ずしもプラットフォーム運営者の支援が一切ないという意味ではありません。

バーチャルモール(ECモール)は、複数の電子店舗が集まったオンライン上の商業施設をイメージすると分かりやすい用語です。eマーケットプレイスと重なる仕組みですが、FEでは次の点を区別します。

観点 eマーケットプレイス バーチャルモール
着目点 多くの売り手・買い手が取引する市場 複数のオンライン店舗が集まる商業施設
取引形態の例 BtoB・BtoC・CtoCなど 消費者向けBtoCの例が多い
具体例 部品の企業間取引市場 複数の小売店が出店するECモール

ここで重要なのは、BtoB・BtoC・CtoCは「誰と誰が取引するか」の分類で、eマーケットプレイスは「どのような場所・仕組みで取引するか」の説明だということです。eマーケットプレイス=必ずBtoB、と決め付けないようにしましょう。

このテーマは、基本情報技術者試験の「ビジネスインダストリ」や「経営戦略」と関係します。公式の出題範囲やシラバスは、IPA:基本情報技術者試験から確認できます。

BtoB・BtoC・CtoC以外の取引形態

ECでは「誰から誰へ」で取引の種類を判断します。

分類 取引主体 例
GtoC 行政機関から個人 行政による個人向けサービス提供
GtoB 行政機関から企業 行政による企業向けオンライン手続
CtoG 個人から行政機関 個人による電子申請
BtoG 企業から行政機関 企業による電子入札への参加

行政との電子的な手続は広い意味で電子政府・電子行政に関わりますが、すべてが商取引(EC)に当たるわけではありません。GtoCなどは取引・サービス提供の関係者を区別する分類として覚えます。行政サービスは電子行政サービスの記事で確認してください。

オムニチャネル・ショールーミング・ロングテール

用語 見分けるポイント
オムニチャネル 実店舗・ECサイト・アプリなど複数の販売接点を連携し、一貫した購買体験を提供
ショールーミング 実店舗で商品を確認し、オンラインなど別の販路で購入する行動
ロングテール 個々の売上は小さい商品でも、多数の品目を合計すると一定の売上を生み得るという考え方

オムニチャネルは事業者側の販売接点の連携、ショールーミングは消費者側の購買行動です。同じ意味ではありません。

例えば、店舗で在庫を確認した商品をアプリから購入し、別の店舗で受け取れる仕組みはオムニチャネルの例です。一方、店舗で試した商品を別のネットショップで安く買う行動はショールーミングです。

ロングテールも「必ず売れ筋商品をなくす」という意味ではありません。商品群全体の売上構成を考える際の概念です。

科目Aでどう出る?

科目Aでは、仕組みが支援する対象を見分けます。

問題文の中心 選ぶ用語
電子的ネットワーク上で商取引そのものを行う EC
多数の売り手と買い手がインターネット上の市場で取引する eマーケットプレイス
Webの施策から実店舗への来店・購買を促す O2O
調達・製造・在庫・物流などを一連の流れで最適化する SCM
企業間で注文書・請求書などの取引データを交換する EDI
営業担当者の活動を支援する SFA
人・物・金などの経営資源を全社で統合する ERP

単に業務でネットワークを使うだけではECとは限りません。商品やサービスの売買という商取引そのものが行われているかを確認します。

eマーケットプレイス・O2O・SCM・EDIを見分ける

同じ「電子的な取引・ビジネス」の周辺用語でも、着目する対象が違います。

用語 主な目的 判断の合図
eマーケットプレイス 売り手と買い手が取引する場を提供 多数の売り手・買い手、インターネット上の市場
O2O(Online to Offline) オンラインから実店舗への来店・購買につなぐ ネットのクーポン、店舗への誘導
SCM(Supply Chain Management) 調達から生産・在庫・物流までの全体最適 原材料・生産・在庫・物流の連携
EDI(Electronic Data Interchange) 企業間の取引データを電子的に交換 受発注・請求データ、標準化した形式

例えば、インターネット上に市場を開いて複数企業が部品を売買するならeマーケットプレイス、Web広告から店舗へ誘導するならO2Oです。取引に関わる原材料調達から配送までを最適化するのはSCM、注文データを企業間で決められた形式で交換するのはEDIです。

詳しくはSCMの記事とEDIの記事を参照してください。

BtoB・BtoC・CtoCは「誰から誰へ?」で判断する

ECの取引形態を問う問題では、サービス名を先に覚えるより、誰が売り手で、誰が買い手かを確認します。

企業 → 企業
→ BtoB

企業 → 消費者
→ BtoC

消費者 → 消費者
→ CtoC

例えば、複数の電子店舗が集まり、一般消費者に商品を販売するWebサイトは、企業から消費者への取引なので BtoC に当たります。

このようなサイトは、バーチャルモールやECモールなどと呼ばれます。

電子店舗
↓
一般消費者に販売
↓
BtoC

選択肢の用語が知らなくても切れることがある

ECの問題では、BtoCとは直接関係しない用語が選択肢に混ざることがあります。

用語 見るポイント
バーチャルモール 複数の電子店舗が集まるECサイト
Web-EDI Web技術を使った企業間のデータ交換
バーチャルカンパニー ネットワークを活用して企業などが連携する形態
CALS 製品・技術情報などを電子化して共有・活用する考え方

試験では、

一般消費者に商品を販売
↓
企業 → 消費者
↓
BtoC
↓
バーチャルモール

という順で考えると判断しやすくなります。

用語名を丸暗記するより、「誰から誰への取引か?」を先に決めるのがポイントです。

どんな場面で使う?

ECは、商品やサービスの販売、発注、契約、決済などをネットワーク上で行う場面で使われます。

代表的な例は次のとおりです。

企業間の電子発注
オンラインショップ
バーチャルモール
オンライン予約
電子チケット販売
フリマアプリ
ネットオークション

基本情報技術者試験では、ECそのものの定義だけでなく、似た用語との切り分けも問われます。

用語 何をするものか 判断の合図
EC 電子的な商取引 ネットワーク、商品取引、サービス取引
SFA 営業活動を支援 商談、営業効率、営業支援
ERP 経営資源を統合管理 人・物・金・情報、全社、一元管理
リテールサポート 小売店の経営を支援 売場づくり、販売支援、店舗支援
EDI 企業間で取引データを交換 注文書、請求書、データ交換

特に、ECとEDIは混同しやすい用語です。

EC
→ 電子的に商取引を行う広い概念

EDI
→ 企業間で注文書や請求書などのデータを交換する仕組み

EDIは、BtoBのECを支える手段として使われることがあります。

よくある誤解・混同

インターネットを使えば、すべてECになる

違います。

インターネットを利用していても、単に情報を閲覧しているだけなら、商取引を行っているとは限りません。

会社案内を見る
→ ECとは限らない

商品を注文する
→ EC

ECはBtoCだけを指す

違います。

一般消費者向けのネットショップはBtoCですが、企業間取引のBtoBや、個人間取引のCtoCもECに含まれます。

eマーケットプレイスとEDIは同じ?

違います。eマーケットプレイスは取引の場、EDIは企業間で取引データを交換する仕組みです。eマーケットプレイスで成立した取引にEDIが使われることはありますが、役割は異なります。

eマーケットプレイスは必ずBtoB?

違います。もともと企業間の電子取引を説明する場面でよく使われますが、BtoCやCtoCを含む仕組みにも広がっています。取引の場の形態と売り手・買い手の分類を分けて考えます。

Web-EDIはBtoCのサービス?

基本的には違います。

Web-EDIは、Web技術を使って企業間で注文や請求などの取引データを交換する仕組みです。

企業 ↔ 企業
→ Web-EDI
→ BtoB寄り

企業 → 一般消費者
→ BtoC

「Webを使っているからBtoC」と判断しないようにします。

キャッシュレス決済がECそのものである

キャッシュレス決済は、ECを支える仕組みの一つです。

ECは、注文・契約・決済などを含む、電子的な商取引全体を指します。

SFAやERPもECである

違います。

SFA
→ 営業活動を効率化する

ERP
→ 経営資源を統合管理する

EC
→ 電子的なネットワークで商取引する

「何を支援・管理しているか」を見ると切り分けやすくなります。

まとめ(試験直前用)

  • ECは、電子的なネットワークを利用した商取引
  • BtoBは企業間、BtoCは企業と消費者、CtoCは消費者間
  • BtoB・BtoC・CtoCは、まず 「誰から誰への取引か」 で判断する
  • eマーケットプレイスはネット上の取引市場。BtoBなどの取引主体の分類とは別
  • O2Oはネットから実店舗へ誘導、SCMは供給全体の最適化、EDIは企業間のデータ交換
  • バーチャルモールは、企業が一般消費者に販売する BtoCの代表例
  • 営業活動の支援はSFA、経営資源の統合管理はERP
  • 小売店の経営支援はリテールサポート
  • EDIは企業間で注文書や請求書などのデータを交換する仕組み
  • 判断の決め手は、ネットワーク上で商品やサービスを取引しているか
  • CtoCでは、第三者が代金を預かるエスクローサービスが使われることがある

確認問題(科目A・オリジナル)

複数の工作機械部品メーカーが商品を登録し、複数の購入企業が同じWebサービス上で商品を探して直接発注できる。このサービスの仕組みを表す用語として、最も適切なものはどれか。

  • ア:O2O
  • イ:eマーケットプレイス
  • ウ:SCM
  • エ:EDI
正解と解説を見る(タップして開く)

正解:イ

  • ア:誤り。 O2Oはネット上の施策から実店舗への来店・購買につなぐ考え方です。
  • イ:正しい。 複数の売り手と買い手が集まり、ネット上の市場で取引する仕組みです。
  • ウ:誤り。 SCMは調達・生産・在庫・物流などを全体として最適化する取り組みです。
  • エ:誤り。 EDIは注文などのデータを企業間で電子的に交換する仕組みです。

判断のコツ: 取引する市場か、店舗への誘導か、供給の最適化か、データ交換かを区別します。

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